2021年3月、スエズ運河でおきた巨大コンテナ船の座礁事故は世界に衝撃を与えた。コンテナ船は世界最大クラスの原油タンカーを追い越して超大型化。世界の海を高速で動き回り、増大する海上物流を支えている。

世界の港湾、水路、運河などこうした船を受け入れる海上物流のインフラは、とどまることを知らない船の巨大化に追いついていけるのか？これら巨大船を操る船長、乗組員にしわ寄せが及んでいないか？ 学ぶべき教訓を明らかにすべきである。

◆「動く小山」＝全長400メートル、幅60メートル、海面から50メートル

巨大な船といっても最近はこうした船を間近で見る機会が少なくなった読者諸氏にはなかなか想像がしがたいと思う。 今回の事故を起こしたコンテナ船は全長が400メートル、幅が60メートルで、海面から50メートルを超える高さまでデッキ上ぎっしりコンテナが積まれた姿はさながら動く小山といったところ。よく大きさの比較に使われる東京タワー（333メートルの塔）よりも、同時多発テロで消失したN.Yのワールドトレードセンタービル（屋上高411m、外壁の一辺長63mの箱型）が横倒しになって海上を走っているのを想像してもらった方が分かりやすい。

かつては巨大な船というと原油を運ぶタンカーと相場が決まっていた。このタンカーも一時は大型化が進んで50万トンを超える巨大船が出現したが、経済合理性などから今では30万トンクラス、全長約330m、幅約60mが最大級で、コンテナ船がこれを追い越して巨大化したということだ。

貨物をコンテナに収める方式は、陸上ではさまざまな輸送手段でおこなわれていたが、これを本格的に海上輸送に導入したのは戦後も20年すぎてから。わが国でコンテナ専用船が初めて就航したのは1968年、日本郵船の「箱根丸」で、全長187m、コンテナの積載能力は752個だった。

◆巨大船運航はスペシャリストの仕事

電気製品、機械、衣類、食料などなどいわゆる雑貨は、長い間船倉に本船のデリック（貨物を吊り上げて移動させるクレーンの一種）を使って積み下ろしする昔ながらのやり方で運ばれていたが、コンテナ専用につくられた船で規格化された箱を陸上のクレーンを使って上げ下ろしする方式の導入は革命的な輸送効率の向上をもたらし、数年で在来タイプの貨物船はコンテナ船に置き換わっていった。

各国の経済成長とともに国際間の海上貨物輸送は年率数％をこえる勢いで拡大するなか、21世紀に入って燃料費の高騰もあって輸送コストの低減を目的にコンテナ船の巨大化に拍車がかかる。2005年に1万個、2012年には1万5千個、2018年についに2万個の積載能力を持つ巨大コンテナ船が出現、今回のスエズ運河で事故を起こしたのはまさにこの最大級の船ということになる。

船は大型になるほど風や波といった外力の影響を受けやすく、港内や水路、運河などを航行するときには水深や水路の可航幅に制限を受けるなど、乗組員にとって巨大船の扱いは知識と技術に加え経験を必要とするスペシャリストの仕事である。

◆入港可能な港、世界的に限られる

コンテナ船の巨大化がどこまで進むかは種々の議論がある。船の大型化は同時に受け入れる港湾のインフラへの投資、すなわち十分な水深のある埠頭の整備や船型に合わせた岸壁クレーンの設備などを必要とする。現在でも最大級のコンテナ船が入港できる港が世界的に限られるなど、原油タンカーと同じように経済合理性から歯止めがかかるという見方もある。

今回のスエズ運河での事故の原因は砂嵐をともなう強風によるものとか、パイロット、乗組員の判断ミスともいわれているが、事故地点の運河の水路の幅は150ｍで、座礁によって長さ400ｍの船が運河を完全にふさいでしまったように、スエズ運河という国際的サプライチェーンの重要インフラが船の大型化に追いついていない（あるいは船の大型化が先に進み過ぎた？）という側面があることも忘れてはならない。

船は事故のあと、原因調査という名目で運河の中間にある湖で停め置かれ、ほぼ100日後の21年7月7日に600億円ともいわれる損害賠償額を支払うことで解放されたが、いまだに調査結果、事故原因についてつまびらかにされていない。

船長以下25名のインド人乗組員がどのように開放までの期間を過ごしたのか、またパイロットを含む事故当事者の法的な処置はどうなったのか、ともすれば大きな事故を起こした船の船長、乗組員がみせしめ的に重い責任を負わされ、当局から不当な扱いを受けるケースもあり、気になるところだ。

事故の再発、物流の混乱をおこさないためにも今回の事故から学ぶべき教訓を明らかにすべき時である。

■筆者プロフィール：山本勝

1944年静岡市生まれ。東京商船大学航海科卒、日本郵船入社。同社船長を経て2002年（代表）専務取締役。退任後JAMSTEC（海洋研究開発機構）の海洋研究船「みらい」「ちきゅう」の運航に携わる。一般社団法人海洋会の会長を経て現在同相談役。現役時代南極を除く世界各地の海域、水路、港を巡り見聞を広める。