2014年12月23日、米メディアによると、米映画製作大手ソニー・ピクチャーズエンタテインメントは、北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）第1書記の暗殺をテーマにしたコメディー映画「ザ・インタビュー（原題）」を、当初の予定通り25日に公開すると発表した。

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同社は、自社に対するサイバー攻撃があったことや上映予定の映画館に対するテロ予告があったことから、17日に公開中止を発表。しかし、この決定には各方面から批判が相次いでいた。

この報道を受け、韓国のネットユーザーはさまざまなコメントを寄せている。

「今年最後にして最大のヒット映画になりそうだ。金正恩が雑巾になる日まで世界的な注目を集め続けてほしい。韓国でも上映してくれ」

「ソニー・ピクチャーズによるノイズマーケティング効果はすごい」

「YouTubeで拡散してればもっと破壊的な注目を集めていただろうに、もったいない」

「金正恩のコメディー映画ひとつを掲げて世界で注目を集め、中国と米国の捜査協力を促すことで関係改善させて、宣伝して金も稼いで。ソニー・ピクチャーズは偉大だ」

「米国にいる奴隷化した韓国人たちよ、米国の主敵TOP3に北朝鮮がいる事実を忘れてはいけない」

「ソニー・ピクチャーズは、日本の天皇暗殺やオバマ暗殺映画を制作すればいい。サイバー攻撃よりも、相手国の元首暗殺映画の方が、もっと罪深い」

「北朝鮮によるテロ攻撃を懸念するなら、中国で上映すればいい。まさか金正恩が中国でテロを遂行するなんてことはないだろう」（翻訳・編集/久保）