2014年11月17日、中国メディア・網易は「大事なのは経済発展よりも環境保護、20年前の中国人はすでに意識していた」と題した記事を掲載した。

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過去20年間の国際プロジェクト「世界価値観調査（World Values Survey）」の結果を振り返れば、中国人に環境保護意識が欠落していないことが読み取れる。むしろ、意識は絶えず高まっているといえる。

このほど行われた同調査で、「経済発展（環境破壊の可能性がある）と環境保護（経済発展に影響を及ぼす）、あなたはどちらを選ぶか」という問いに対し、「環境保護」を選んだ中国人は56．6％に上った。58カ国の調査対象国で18番目に高い数字だ。

98年の調査時点で、「環境保護」優先派は51％と、「経済発展」優先派の24％を大きく上回っていた。5年ごとの調査で「環境保護」優先派の割合は増加を続けている。

米国のピュー研究所が中国人を対象に行った調査でも、「大気汚染は極めて深刻な問題だ」と答えた人は08年の31％から13年には47％にまで増えている。

環境保護に対する中国人の意識は長い間、変わっていない。変化しているのは、絶えず悪化する環境に対する焦りなのだ。

この記事について、さまざまなコメントが書き込まれている。以下はその一部。

「99％の国民が環境保護を支持しても、1％の役人の環境破壊を妨げることはできない」

「そうだ。1％が99％の命運を握っている」

「意識するだけで何になる。国民に発言権はない」

「違うだろ。中国人は他人に環境保護を求めるが、自らはごみを投棄し、農薬もまき散らす」

「政府は国民に環境保護が大切だと教え込むが、今日の汚染の責任は誰にあるというのか…」

「環境保護優先派が9割を占めれば先進国といえる。残念ながら、いまだに金の有無を尺度に発展の成否を語る人が多い」

「豊かになれる人を先に豊かにし、豊かになった人を米国に移住させる。これが実情さ」（翻訳・編集/NY）