2014年11月8日、韓国紙・中央日報は記事「日中関係改善が加速、韓国は孤立か」を掲載した。

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「日中首脳会談実現へ」。この突然のニュースに韓国外交界は衝撃を受けている。韓国は一貫して原則論を主張し日本との首脳会談を拒否してきた。数日前も首脳会談実現の可能性を批判したばかりだ。日中の関係改善が進めば韓国が孤立する可能性が懸念されている。

もっとも中国も韓国に配慮している。7日、日中の合意が発表される直前に北京市で中韓外相会談が開催された。席上、日中首脳会談実現の背景と議題について説明されたという。

一部の専門家は、今後の韓国外交について、しばらく現状維持を続け、状況を見定めてから方針を定めても遅くはないと提言している。その一方で、強硬姿勢一辺倒の対日外交を転換するべきだとの声も上がっている。高麗大学の金勝採教授は、日中関係の改善は、韓国がアジアインフラ投資銀行（AIIB）への参加を渋るなかで、中国が韓国に圧力をかけたと解釈することもできると指摘した上で、朴槿恵（パク・クネ）大統領は対日戦略転換を決断するべきだと提言した。（翻訳・編集/KT）