2014年11月2日、米華字メディア・多維新聞は、第3四半期（7−9月）の売上高が連結ベースで前年同期比19．7％減となった韓国サムスン電子について、第2のノキアとなる可能性を指摘する声もあると報じた。

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サムスン電子が30日発表した第3四半期の決算短信によると、連結ベースで売上高が前年同期比19．7％減の47兆4473億ウォン（約4兆9688億円）、純利益は48．8％減の4兆2200億ウォン（約4419億円）だった。

スマートフォン市場では、サムスンの不振の陰で、中国メーカーが躍進を続けている。

調査会社のIDCによると、サムスンのシェアは、第1四半期に前年同期比で1．7％減少。第2、第3四半期もそれぞれ7．1％、8．7％減少した。

一方で、小米科技（シャオミ）、レノボ（聯想）、華為技術（ファーウェイ）など中国ブランドは世界市場の38％を占めるまでに成長している。

第3四半期の出荷台数をメーカー別に見ると、サムスンが7810万台で、首位を維持した。この数字は2位のアップル（3930万台）の2倍、3位の小米科技（1730万台）の4．5倍に相当する。ただしサムスンの市場シェアは前年同期の32．5％から23．8％に低下しており、出荷台数も上位5社の中で唯一マイナス成長となった。

業績低迷を受け、業界関係者からは「サムスンの繁栄に危機」「ノキアの失敗を繰り返しかねない」などと懸念する声も聞かれている。（翻訳・編集/NY）