中国メディアのIT之家によると、米フォード・モーターのジム・ファーリー最高経営責任者（CEO）はこのほど、米CBSニュースのサンデーモーニングのインタビューで、中国の自動車産業が米国にもたらす競争上の脅威について、1980年代の日本からの脅威の「強化版」だと語った。

ファーリー氏は「中国には北米市場全体に供給できるだけの生産能力がすでにあり、われわれのビジネスを潰すことができる。当時の日本にはそんな能力はなかった。だから、これはわれわれの業界にとって全く異なるレベルのリスクだ」と述べた。

記事によると、80年代の日本は世界最大の自動車生産国で、トヨタ、日産、ホンダなどの日本メーカーの年間生産台数は1100万台を超え、フォードやゼネラルモーターズなどの米国メーカーを上回っていた。これが貿易戦争につながり、レーガン政権は81年に日本側に輸出の自主規制を求めた。日本車の米国向け輸出台数は80年の182万台から81年には168万台に減少した。

ファーリー氏は6月に米コロラド州アスペンで開かれた討論会で、中国の電気自動車（EV）業界の急速な進歩に衝撃を受けたとし、「これまで見てきた中で最も引け目を感じた出来事だ。世界のEVの70％は中国製だ。しかもその価格や品質は西側諸国で目にするものよりはるかに優れている」と語った。9月にもポッドキャスト番組で、EV業界の競争において中国は「700ポンドのゴリラ」と称するに足るとし、「中国勢の現状を見ると、テスラやゼネラルモーターズ、フォードとの真の競争は見られない。中国は世界のEV市場を完全に支配しており、その勢いは中国以外でもますます強まっている」と語っていた。（翻訳・編集/柳川）