2025年8月21日、中国メディアの紅星新聞は、米ミシガン州立大学の留学生だった中国人女性が、在学中に有毒な化学物質を不適切に取り扱わされたために甲状腺がんを発症したとして、このほど同大学に損害賠償を求める訴訟を起こしたと報じた。

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記事によると、原告の中国人女性は、同大学の園芸学修士課程に在籍していた2008〜11年に、ジクロベニル、グリホサート、オキシフルオルフェンなどの有害な殺虫剤・除草剤を適切な訓練や防護具なしで散布させられ、累計7000時間以上無防備な状態で接触させられたことによって甲状腺がんを発症したと主張して、同大学を相手取って1億ドル（約150億円）の損害賠償を求める訴訟を起こした。

女性は指導教官から「化学物質は安全だ」などと言われ威圧的な態度を取られていたこと、学校に体調不良を訴えても大学の健康センターは「不安が原因」との見方を示していたことなどを主張し、「自分が留学生であり、卒業すれば帰国する存在だと思われたため、大学側は彼女の懸念を意図的に無視したのではないかと考えている」と述べた。

さらに、女性は健康被害として甲状腺がんに加え、ホルモンバランスの乱れ、うつ病、不妊の可能性、再発のリスク、永久的な傷跡といった、身体的・精神的な苦痛を生涯にわたって負うことになったとも主張している。

一方、大学の広報担当者は「係争中の訴訟についてはコメントできない」としつつも、「大学は常にコミュニティーの健康と安全を最優先しており、関連する大学の方針および州法・連邦法に基づき、必要かつ規定に準拠したすべての訓練と個人用防護具を提供している」と声明を発表した。

記事は、オレゴン州立大学と米国環境保護庁（EPA）が協力して運営する米国国立農薬情報センター（NPIC）のデータを引用し、一部の農薬が発がん性物質であることを指摘する一方で、がん研究者の見解として、個々のがんの原因を特定の物質に100％帰することは「ほぼ不可能」とも伝えている。（編集・翻訳/川尻）