2025年8月15日、環球時報は、中国のロボット産業の発展と直面している課題に関する米国メディアの報道を紹介した。

記事が紹介したのは米CNBCが13日に発表した「中国ロボット産業の奇跡と苦境」という文章。文章は今月12日まで北京市で開かれた世界ロボット会議について「企業がますますリアルに近づいた人型ロボットを次々と展示する一方で、出展者たちはこれらのロボットが広く利用されるようになるにはまだまだ技術不足であることを認めている」という「楽観と慎重」が入り混じった雰囲気に包まれていたと伝えた。

そして、展示されていた人型ロボットがポップコーンや飲み物を運んだり、ハンカチを振り回したり、将棋やサッカーをしたりとさまざまな技能を披露しており、その設計や柔軟性、外観で従来よりも進歩が感じられたとしつつ、周辺環境の認識や対応といった面ではなおもハードがあり、この点が現実的なシーンでの作業を任せるに至らない要因になっていると指摘した。

その上で、人型ロボットの商業用途が現時点では展示場や商業施設での案内や、工場での材料のより分け、品質検査という反復的な作業に限られていると紹介し、「人型ロボットが人類による体力労働の80％をこなせるようになるまでには、あと数十年は必要」という調査会社バーンスタイン・リサーチのアナリストによる見解を紹介している。

文章はさらに、人型ロボットが単純な運搬や反復作業をタスクとして大規模利用されるという「ごく初期の発展段階」にとどまっている技術的な要因について、専門家が「先進的な人工知能（AI）モデルと、トレーニングデータの不足」にあると指摘したことを紹介。ロボットがまさに人類さながらの行動をするためには、莫大なモーションキャプチャーや視覚、触覚、音声、映像のデータとシミュレーション技術を組み合わせることが求められるとした。

そして、中国ではすでに複数のスタートアップ企業がロボットのトレーニングに用いるための「データ工場」づくりに取り掛かっていると伝え、「生産力を高める人型ロボットの幅広い活用はまだまだ遠い未来のビジョンではあるが、米中両国による技術競争がヒートアップする中で中国企業は歩みを加速させている」と結んだ。（編集・翻訳/川尻）