2025年3月6日、中国・環球時報は、中国のクリーンエネルギー分野の優位性について「いくら強調してもし過ぎることはない」と評した米メディアの報道を紹介する記事を掲載した。

記事は、米紙ワシントン・ポストの3日付文章を紹介。記事によると同紙は、中国がクリーンエネルギー革命に必要なほぼすべての技術を掌握しており、多くのアナリストは「未来の技術競争において、電気自動車（EV）から太陽光パネルに至るまで中国がほぼすべての重要な分野で米国をリードする」と予測していると伝えた。

そして、カーネギー国際平和基金のミロ・マクブライド研究員が「中国のクリーンエネルギー技術における独自の先行優位性は、何度強調しても過言ではない。われわれとの差は前例がないほど大きい」と述べたことを紹介している。

また、中国の再生可能エネルギーの普及速度は他国を圧倒している上、なおも加速していると指摘。太陽光発電では、中国がEUを抜いて世界一となった2017年時点の累積設置容量である1．3兆キロワット超に米国が到達したのは2023年になってのことであり、中国は同年に新たに2兆キロワット以上の太陽光発電設備を上積みしていたと伝えた。

さらに、中国はコバルト、ニッケル、グラファイトなどバッテリーや太陽光パネルの製造に不可欠な重要鉱物で豊富な埋蔵量を誇るとともに、最大の加工国にもなっていると指摘。クリーンエネルギー革命を推進する原料面でも確固たる優位性を確保していることを紹介した。

このほか、中国が科学者やエンジニアの育成に力を注いでおり、中国の研究者によるクリーン技術関連研究成果が引用される頻度は米国の研究者よりもはるかに高いとし、その多くが中国企業によって製品化されており、将来の競争優位性を確保する基盤となっているとも論じた。

同紙は、再生可能エネルギーが中国経済の重要な成長分野の一つであり、フィンランドの研究機関「エネルギー・クリーンエア研究センター（CREA）」によると、関連技術が中国経済の成長に10％以上貢献したと紹介。中国は再生可能エネルギーの先行優位を国内に留めることなく積極的に関連技術の輸出も進めているとし、国際エネルギー機関（IEA）の見積もりによると、2035年までに中国のクリーン技術の輸出額は3400億ドル（約50兆円）を超え、2024年のサウジアラビアとUAEの石油輸出収入の合計に匹敵する規模になると伝えた。（編集・翻訳/川尻）