2014年9月17日、日本の芸能界は生き残りをかけた競争が激しい。そのため、ストレスから常軌を逸した行動に走ってしまう芸能人もいるが、日本の社会は覚せい剤などに走った芸能人にはとても厳しい姿勢を示す。そのため、芸能関係の協会も、薬物に手を出すことがないようたびたび芸能人に促している。新華網が報じた。

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日本では、覚せい剤などに手を染めてしまったことが明るみになった芸能人は、芸能生活が終わったに等しく、再起は難しい。中国でも人気を誇る女優の酒井法子も、2009年8月に覚せい剤取締法違反（所持、使用）で逮捕。社会から大きな非難を浴び、所属事務所は契約解除となった。今でも、日本の芸能界で本格的に活動することはできていない。

日本では、芸能人が薬物に手を染めると、そのイメージは大きく崩れてしまう。今年5月、男性デュオ「CHAGE and ASKA」のASKAが、覚せい剤取締法違反（所持）の容疑で逮捕。所属レコード会社・契約レコード会社は、ASKA・CHAGE and ASKAの音楽・映像作品や関連商品の販売中止・回収と、デジタル配信停止を発表するなど、芸能活動は完全にストップした。

ある統計によると、2000年以降、日本の芸能人約20人が薬物に手を出し、有罪宣告を受けている。中には、芸能界から完全に干され、名前さえ取り上げられなくなってしまったケースもある。

日本では、芸能業界の組織が、芸能人の犯罪防止の点で重要な役割を果たしている。公益社団法人日本俳優協会の浅原恒男事務局長は、「当協会は必要に応じ、協会のメンバーや関連のメディアを通じて、日常の行動に注意するよう呼び掛けている。俳優団体の責任者も度々俳優に薬物などに手を染めないよう促している。協会は専門の弁護士を招いて、勉強会を開き、暴力団などと接触を避けるよう、俳優に注意を促している」と語っている。

芸能人の社会的責任に関して、浅原事務局長は、「芸能人は、人々に夢や感動を与える仕事に就いているため、愛され尊敬される立場でなければならない。そのため、薬物所持などの犯罪行為は絶対に許されない」と強調している。

早稻田大学の重村智計教授によると、日本の芸能界において、スキャンダルはそれほど多くない。もし犯罪行為があった場合、芸能人でも処罰を受け、特別待遇されることはない。また、犯罪とまではいかなくても、スポンサーが契約を解除する場合がある。重村教授は、「日本のメディアは、芸能人のスキャンダルや犯罪を一部始終報道し、芸能人自身の責任を強調している。特に、芸能人の犯罪行為を大目に見ることはない。そのため、若者が芸能人の悪い模範に習うことはない」との見方を示している。（提供/人民網日本語版・翻訳/KN・編集/内山）