2024年11月11日、中国メディアの鳳凰網は、日本の主要自動車メーカーの今年4〜9月期の決算がいずれも前年同期比で減益になったことを報じた。

記事は、日本の大手自動車メーカーが相次いで今年度上半期（4〜9月期）の決算を発表しており、トヨタ、ホンダ、日産、三菱、マツダの5社の純利益がいずれも前年同時期から減少し、特に日産の純利益は192億円で前年同期比94％減という大幅な減益になったことを伝えた。

そして、軒並み減益となった背景として、6月に複数のメーカーが自動車テストデータを改ざんしていたスキャンダルが世間から注目を集め、一部車種で生産や販売の停止を余儀なくされたことに言及。このスキャンダルは販売に直接的な影響を与えただけでなく、消費者の国内メーカーに対する不信感も生むことになったと指摘した。

また、日本国内市場だけでなく海外市場でも苦境に立たされており、トヨタ、ホンダ、日産の3大メーカーはいずれも世界販売台数を減らしているとも紹介。中でも中国市場で販売の減少に歯止めがかからず、状況を変える方法が見出せていないとした。

日本の自動車産業の不振について中国のネットユーザーは「不正では1位なのに」「買いたい車がないのだから、そりゃ売れない」「時の流れを感じるね」「日本のメーカーは品質、価格、アフターサービスいずれにおいても欧米市場と中国市場で扱いに差をつけている。中国市場では今や良い選択肢が多いし、わざわざ日本メーカーを救う必要なんてない」「トヨタは世界の販売台数が世界一だから救いようがあるけど、日産は本当にもう駄目」「日産は中国から撤退するかもしれないな」「日本車が売れていないのは中国だけ。ほかの国ではよく売れているよ」といったコメントを残している。（編集・翻訳/川尻）