世界気象機関（WMO）は現地時間5日、最新の「大気質・気候公報」を発表しました。公報によりますと、気候変動、野火、大気汚染の悪循環が人類の健康、生態システム、農業生産に負のスパイラルをもたらしていることが分かりました。

また公報は、毎年大気汚染により、世界全体で450万人以上が早死にし、同時に巨大な経済的、環境的支出を生じさせたと述べ、大気質の影響は生態システムの健全性に影響を与え、大気汚染物が大気中から地表に沈降すると解説しています。

公報はまた、長期にわたりPM2．5（微小粒子状物質）を吸い込むと、健康に深刻な害を及ぼし、PM2．5は化石燃料の燃焼による排出物、野火、砂塵などに由来すると述べています。データによりますと、北米の山火事によるPM2．5の排出量は非常に高かったとのことです。このほか、人類と工業の活動による汚染排出量の増加により、インドのPM2．5は平均レベルを上回り、これとは対照的に人為的な排出を削減することで、中国と欧州のPM2．5は平均レベルを下回ったことが明らかになりました。

公報はさらに、粒子状物質は人類の健康に重大な影響を及ぼし、農業にも大きな影響を与え、農作物の生産量を低下させると述べ、実際、汚染の深刻な地域では粒子状物質が農作物の生産を15％削減しており、粒子状物質は葉の表面に照らす太陽光の量を減少させ、葉の気孔を物理的に塞ぎ、大気との間で水蒸気と二酸化炭素の交換を妨げるとのことです。同時に農業自体も粒子状物質の製造者であり、穀物収穫後のわらの燃焼、肥料や農薬の使用、耕作、収穫、糞便の貯蔵と利用も粒子状物質を放出することになると述べています。（提供/CRI）