2024年8月20日、環球時報は、中国の電気自動車（EV）産業が急成長を続ける中で「インドはどうするのか」と題したインドメディアの報道を紹介する記事を掲載した。

インドメディアの報道は、世界的に大きく変革しているEV市場において中国が最先端を進んでいると紹介。中国の台頭は一夜にして起こったものではなく、数十年にわたる戦略的計画、大規模な投資、政府による支援の結果であり、BYDや蔚来、小鵬といった国産ブランドが次々と世界的な知名度を獲得し、米テスラなどの既存ブランドの優位性を崩しつつあるとした。

そして、中国政府による一貫したEV産業重視は特筆すべきものであり、政府による大々的な支援のおかげで中国企業は急速な生産規模拡大、コスト削減を実現し、他国が到底及ばないスケールメリットを獲得することができたと指摘。加えて、中国はEVに欠かせないバッテリーのサプライチェーンでも圧倒的な地位を築いていることで、自国のEVメーカーはコストを一層抑えられ、主要部品の安定供給を確保できており、その地位のさらなる盤石化につながっていると論じた。

さらに「強力なサプライチェーン、高度な技術、消費者の嗜好（しこう）に対する深い理解が中国製EVの世界的な拡大を支えている」とし、中国メーカーがEVだけでなく、スマートカー、コネクテッドカー、自動運転技術も提供しているほか、例えば東南アジアやアフリカ向けに小型で手頃な価格のモデルを開発するなど、各市場のニーズに合わせて製品をローカライズすることにもたけていると紹介した。

文章はその上で、インドは世界最大級の自動車市場でありながらEV分野の変革は遅れており、インド政府は野心的な目標を掲げているものの現状は簡単ではなく、充電インフラの不足、初期コストの高さ、消費者の意識の低さがインドのEV市場の発展を妨げていると指摘。タタ・モーターズに代表される自国ブランドは国内市場で大きく発展したものの、中国メーカーとの競争では大きな課題に直面しており、特に中国からの輸入バッテリーに大きく依存していることがボトルネックの一つになっているとした。

一方で、中国のEVブランド台頭はインドメーカーに深刻な課題を突きつけると同時に、「規模、技術革新、政府支援の重要性」という貴重な教訓を得るチャンスにもなっていると前向きに捉え、インドメーカーはこの経験から学びを得られれば、成功への道を切り開くことができると結んでいる。（編集・翻訳/川尻）