中国メディアの第一財経は17日、「日中韓が三つどもえだった世界の車載電池市場で、中国企業はいかにして逆襲のシナリオを描いたのか」とする記事を掲載した。

記事はまず、韓国国内で電気自動車（EV）を販売している国内外7メーカーが13日に公開した情報によると、40車種のうち14車種に中国産バッテリーが搭載されていて、その割合は35％に上ることを紹介した。

さらに今月発表された今年1～6月の世界の車載電池搭載量メーカー別ランキングに、中国からは寧徳時代（CATL）、比亜迪（BYD）、中創新航科技（CALB）、億緯鋰能（EVEエナジー）、国軒高科（ゴーション・ハイテク）、欣旺達電子（サンオーダ）の6社が入ったのに対し、韓国からはLGエナジーソリューション、SKオン、サムスンSDIの3社、日本からはパナソニック1社のみで、CATLは7年連続で世界首位だったことにも触れた。

その上で「小規模な工房で生産したり海外から輸入したりしていた中国企業がこの10年余りの間にいかにして『逆襲』のシナリオを描いたのか」について、「1990年代の日本にはパナソニック、三洋、ソニーからなる初代『三巨頭』があり、パナソニックは2016年まで車載用リチウムイオン電池の世界シェアで首位だった。17年に中国のCATLが新たな『稼ぎ頭』になり、19年には韓国のLGがパナソニックを抜いて世界2位になり、21年にはBYDがパナソニックを抜いて世界3位になった。こうしてランキングは完全に逆転された」と指摘。「中国企業は、普遍的に三元系リチウム電池に賭けた日韓企業とは異なり、安全性とコスト面で有利なリン酸鉄リチウム電池を早い段階で選択しただけでなく、リン酸鉄リチウム電池と三元系リチウム電池の同時併行を堅持し、技術革新を継続的に進めて国際市場での競争優位性を獲得すると同時に、国内におけるEVなどの新エネルギー車市場の急速な発展が車載電池企業を大いに前進させた」と解説した。（翻訳・編集/柳川）