米国の陸上短距離選手エリヨン・ナイトンをめぐるドーピング・スキャンダルにより、米国反ドーピング機関（USADA）の信頼性を揺るがす事態が巻き起こっています。中央広播電視総台（チャイナ・メディア・グループ/CMG）傘下のCGTNが発表したオンライン世論調査の結果によると、世界の回答者の95．57％が、USADAにはドーピングに関わった米国選手を庇うなどの不正行為があるとの見解を示しています。

ナイトンは今年3月のドーピング検査で世界反ドーピング機関により禁止されている薬物が検出されましたが、USADAは汚染された食肉が原因であると主張して暫定資格停止処分の解除を発表しました。世界反ドーピング機関は声明を発表し、USADAがドーピング疑惑のある選手の出場を許可するのは、スポーツ競技の完全性を保護するための世界反ドーピング機関のルールに明らかに違反するものであるとした上で、世界反ドーピング機関はドーピング疑惑のある選手の協議参加を許してきたUSADAの長年の慣行を承認していないと強調しています。調査では、全世界の回答者の90．15％が、米国がナイトンのパリオリンピックへの参加を認めたやり方はスポーツ競技の公平性・合理性を著しく損なったとの考えを示し、回答者の96．54％が、これは典型的な「アメリカ式ダブルスタンダード」だと批判しています。また、回答者の95．63％が、米国人選手をめぐって大がかりな虚偽申告が行われていることを強く疑っています。さらに、96．23％の回答者がパリオリンピック期間中、米国選手に対するドーピング検査の頻度を高め、フェアプレーに対する各国の信頼を再構築するよう強く求めています。

この調査はCGTNの英語、スペイン語、フランス語、アラビア語、ロシア語のプラットフォーム上で発表され、16時間以内に計1万4580人のネットユーザーが投票に参加し、意見を表明しています。（提供/CRI）