中国テクノロジーメディアの快科技は10日、日本車について、「値落ちしにくい、故障少ない、燃費良しという強みは過去のものに」との見出しを打ち、「中国で販売が『大コケ』し、値引きが続いているにもかかわらず、買いたい人は多くない」と伝えた。

記事によると、売れ筋だったトヨタのカムリやカローラ、ホンダのアコード、日産のシルフィやティアナがこの1カ月の間に2万～6万元（約43万2000～129万6000円）の値引きをしている。

トヨタのあるセールスは、新型カムリについて「店頭で14万元（約302万4000円）以下で交渉可能だ」と語る。

ある統計によると、カムリの4月の販売台数は前年同月比47．8％減の9182台で、日系ブランドの売れ筋モデルの中でも落ち込みが比較的大きかった。アコードやカローラも前年同月から約半減した。

記事は、中国国産のプラグインハイブリッド車（PHEV）やバッテリー式電気自動車（BEV）は「デザインであれ、車両システムであれ、インテリジェント運転であれ、日系メーカー（の車）をはるかに上回っている」とする専門家のコメントを紹介した上で、「日系ブランドも、本当の危機を目の当たりにしたためか、電動化が大勢であることを認識済みで、電動化と多くの技術ロードマップの選択に全力で賭けているところだ。今年の北京モーターショーでも中国市場に適応するため電動化を加速すると表明した」などと伝えた。（翻訳・編集/柳川）