2024年4月4日、韓国・SBSは「EV（電気自動車）火災は鎮火に平均1時間かかるとされるが、10分ほどで鎮火できる新たな方法が開発された」と伝えた。

EV火災ではバッテリーの温度が1000度以上に急上昇する「熱暴走」が発生するうえ、バッテリーはパックで保護されているため水や消火剤を散布しても直接触れないため鎮火が困難だという。鎮火には「どうやってバッテリー内部に水を投入するか」が鍵となるが、ある建設会社と船舶機資材専門の中小企業が、船舶コンテナ火災の鎮火方法に着眼し、新たな鎮火方法を編み出したという。

火災が発生すると、駐車場の地面に設置した装備が水圧でドリルを動かし、車両の床面からバッテリーアックまで穴を開ける。その中に直接水を噴射するという仕組みで、防災試験研究院によるテストでは10分で鎮火に成功したという。

来年から団地型マンションには、駐車面積の10％以上に当たるEV充電施設を設置することが義務づけられる。これに活用される見通しだ。

過去3年間に発生したEV火災は、35％が駐車場で起きている。地下で充電中に火災が発生すれば大規模災害になりかねず、EVの地下駐車場利用を全面禁止にするマンションもあるという。

この記事に、韓国のネットユーザーからは「EVメーカーが製造段階で、火災発生時にバッテリー内部を急速冷却する方法を開発し、安全性を検証したうえで販売するべきだった」「そもそも火災が起きないように開発してくれないと」「EV火災が起きてもメーカーは知らん顔、政府も何もせず、ただEV購入者に責任転嫁するだけ。これでいいのかね？」「マンションの地下駐車場でEV火災が起きると、車だけが燃えるのではなく、住居、建物そのものの安全性が毀損される」「地下駐車場内で10分間は燃えてるってこと？10分間燃えるのは車だけとはかぎらない」「10分あれば車は全焼して死人が出てるでしょ」「EVは販売禁止にしてくれ」「EVなんて買うもんじゃない」などの声が寄せられている。（翻訳・編集/麻江）