中国メディアの観察者網に14日、「中国の武器輸出が減少したのは粗悪品だから？」とする記事が掲載された。

記事はまず、ストックホルム国際平和研究所（SIPRI）の11日付発表によると、中国の2019年から23年までの武器輸出は14～18年比5．3％減少したことを取り上げた。

そして、「中国の武器輸出が近年、減少傾向にあるのは粗悪品だからと大げさに報じるメディアもある」とし、西側のアナリストらがそのような見方をしているとシンガポールメディアの聯合早報が報じたことや、インドのある退役軍人が昨年12月、同国メディアに寄稿し、中国がパキスタン、ナイジェリア、バングラデシュ、ミャンマーに販売した武器が粗悪品であることが判明したと批判的に論じたことを取り上げた。

記事は「インドや西側のメディアは『中国製武器は粗悪品』とでっち上げるのが好きなようだが、そうした報道はどの程度信頼できるのだろうか」と指摘。その例として、中国がパキスタンに輸出したフリゲート艦は粗悪品という「デマ」はパキスタンの海軍当局によって否定され、エンジン故障のため出航不能とうわさされた同艦はパキスタン海軍とイランが実施した共同演習の主力となったことを挙げた。

記事は「民用工業の製造能力は軍用装備の研究・開発および生産能力と密接に関連している。言い換えれば、通常は民用工業の製造能力が高まるのに合わせて軍事工業も高度化する。世界の工業製造大国である中国は、高品質低価格の自家用車、大型トラック、無人機、各種船舶などを量産できるのであるから、戦車や装甲車両、ミサイル発射装置、各種無人機、駆逐艦、フリゲート艦、先端レーダーなどを量産できてもおかしくないはずだ」とした。

記事は「SIPRIは、中国の19～23年の武器輸入が14～18年比44％減少したことについて、中国の主要武器の設計・生産能力が高まり続けているのに伴い、今後一層減少する可能性があると認めている」とし、「このことは、中国国産武器の性能が輸入武器の水準にすでに達しているか、それを上回っていることを別の角度から証明するものであり、中国の武器は粗悪品だとする西側の主張は、習慣的な偏見にすぎない」とした。（翻訳・編集/柳川）