2024年3月7日、韓国・ファイナンシャルニュースは「昨年の日本スマートフォン市場でサムスン電子のシェアが低下した」とし、「相変わらず日本国内に嫌韓感情があるのか、他のスマートフォンの人気が高まった影響なのか、その原因に注目が集まっている」と伝えた。

記事によると、サムスン電子は昨年の日本スマートフォン市場で出荷量が39％減少し、シェアも前年の9．1％から6．3％に低下した。日本市場で不動の人気を誇る米アップルも出荷量は前年より6％減少したが、市場シェアは49．0％から51．9％に上昇した。シャープも出荷量は9％減少したものの、市場シェアは10．6％から10．9％に上昇した。また、注目されるのはグーグルの急成長で、出荷量は前年比527％増加し、シェアも1．5％から10．7％に上昇。記事は「昨年初めのドコモとの提携後にシェアが急上昇した。FCNTが昨年に民事再生手続きを申請してレノボに買収され、セラグループが消費者用スマホ市場からの撤退を発表したこともグーグルの成長に影響を与えたとみられる」と分析している。

また、記事はサムスン電子のシェア低下について「日本で販売するモバイル機器に使用するブランド名をこれまでの『Galaxy』から『Samsung』へと変更したが、その戦略が失敗だったのではないか」と指摘している。サムスン電子は15年から、日本市場だけで全ての製品に社名ロゴ「Samsung」の代わりに「Galaxy」と表記し、スマートフォンにも「Galaxy」のロゴを刻印してきた。当時サムスン電子は「『「Galaxy』の商標が十分に浸透したため」と理由を説明したが、一部では「日韓関係が悪化する中で、社名ロゴを入れてマーケティング活動に否定的な影響が出ることを懸念したのではないか」と指摘する声が上がっていた。

ただ最近は日韓関係が改善された上、サムスン電子のスマートフォンの日本国内シェアが上昇したことから、昨年2月に社名ロゴを復活させると発表していた。

この記事を見た韓国のネットユーザーからは「韓国企業はなぜロゴを社名にするのか。理解できない。アップルのように、企業を象徴するかわいいロゴを作って製品に入れればいいいのに」「東京に住んでいるけど、最近の日本人は韓国好きが多く、嫌韓感情は特にないと感じる」「嫌韓感情ではなく、ただSamsungのロゴがダサいのでは？」「韓国人でもSamsungのロゴはない方がうれしい」と指摘する声が上がっている。

その他「日本では現代自動車もサムスンもうまくいかない。本当に日韓関係は改善されたのか？」「日本は中高年層にもアップルが人気だ。それに日本の家電量販店に行ったらサムスンのフラッグシップモデルの値段が思っていたより高くて、これならiPhoneを買うだろうなと思った」との声も見られた。（翻訳・編集/堂本）