ダウン製品価格高騰で偽物が市場に氾濫、国営テレビが実態暴く―中国 11-26 06:05
JR観光列車「あめつち」 台湾ツアーが初貸切運行 鉄道好き多く県も注目 11-26 06:05
「ゴルフ界最高の美人だ!」人気女子ゴルファー、ユ・ヒョンジュの結婚式参列SHOTに反響多数【PHOTO】 11-26 06:05
バスク・ダービーでの久保建英を「唯一健闘していた」と評価した現地紙は早期交代を「まるでハラキリ」と批判! 一方で「期待されたレベルからはほど遠く…」との酷評も 11-26 05:57
F1会場に降臨した大物女性に騒然「痺れる美しさ」 フォロワー1億人…撮影攻めに「凄いオーラ」 11-26 05:54
「あたかも一つの筋書きがあって、我々が発言しているのは全部フェイクであるかのような…」103万円の壁見直し問題 全国知事会で平井知事が強い口調で指摘「政策に反対するものではない。財源について国がちゃんと考えろと」 11-26 05:50
<CISCE>第2回中国国際サプライチェーン博、初回を上回る国際出展企業が集結 11-26 05:35
朝日新聞にグランプリ 11-26 05:49
挟まれたら死ぬことも…高級食材カニの爪が最強だった 11-26 05:12
天皇杯決勝が示す「日本サッカーの大変化」(1)宇佐美貴史の不在と「神戸らしい」宮代大聖の決勝弾、ゴール裏の空席と「冬の風物詩」減少の関係 11-26 05:08

中国のグリーンテクノロジー分野が驚くべきスピードで台頭―独メディア

Record China    2024年3月9日(土) 23時0分

拡大

3日、独国際放送局ドイチェ・ヴェレの中国語版サイトは、中国が環境配慮型(グリーン)技術分野で他国を上回る成長速度を見せていると報じた。

2024年3月3日、独国際放送局ドイチェ・ヴェレの中国語版サイトは、中国が環境配慮型(グリーン)技術分野で他国を上回る成長速度を見せていると報じた。

記事は、独ベルテルスマン財団が先月発表した調査報告書によると、グリーン技術分野における中国の「世界クラス」(引用件数が多く、発行国数が多い)特許数が過去5年で1万1000件から3万7000件にまで急増したと紹介。この調査は関連特許数から過去20年間の米国やEU、中国、日本、韓国のグリーン技術の発展を比較しており、この20年で急速に台頭した中国は今や世界レベルの特許件数が米国に次ぐ2位に躍進した上、研究進歩のスピードという点では他国の追随を許さないと伝えた。

また、報告書は新エネルギーやエネルギー貯蔵、水素燃料経済、省エネ機械、効率的な生産、環境保護材料、リサイクルなど10のグリーン技術分野において、中国の技術レベルが大幅に向上しており、環境に優しい消耗品やリサイクルでは特許数が過去5年間で倍増し、世界の40%を占めるに至ったと指摘したことを紹介。具体的な技術では、飲料水の浄化、バッテリーのリサイクル、セメント、プラスチック、ガラス、電気製品などの消費財のリサイクルで強みを発揮しているほか、中国は鉄道技術分野でも世界レベルの特許を数多く取得しているとした。

一方で、報告書ではエネルギー効率の高い航空機エンジン、燃料効率の高い自動車設計、合成燃料などの「効率的な輸送」分野が中国にとって先進国から唯一大きく遅れを取っていることが明らかになっているものの、報告書はその理由について「BYDのような中国の自動車会社が、研究開発の重点を早くから電気自動車(EV)や自動走行に移行したことの表れ」との見方を示していることを伝えた。

記事は、中国がグリーン技術で特許数を急増させている背景として、国による大々的な発展戦略の存在に言及。15年には、電子機器や機械などの高価値製品の製造で主導権を握り、外国への依存から脱却することを目指す「中国製造2025」を打ち出し、ここ数年は電気自動車、バッテリー技術、新エネルギーを経済成長の新たな原動力と位置づけ、スマート工場、高速鉄道技術、バッテリーのリサイクルなども支援の重点分野と位置づけていることを伝えた。また、シーメンスや精密工作機械メーカーのトルンプなどが中国に工場を建設し、現地の大学や合弁パートナーと研究開発を共同で進めていることから、ドイツ企業も中国の発展を後押ししてきたとも評している。(翻訳・編集/川尻

※記事中の中国をはじめとする海外メディアの報道部分、およびネットユーザーの投稿部分は、各現地メディアあるいは投稿者個人の見解であり、RecordChinaの立場を代表するものではありません。

この記事のコメントを見る

ピックアップ



   

we`re

RecordChina

お問い合わせ

Record China・記事へのご意見・お問い合わせはこちら

お問い合わせ

業務提携

Record Chinaへの業務提携に関するお問い合わせはこちら

業務提携