台湾メディアの三立新聞網は17日、「台湾人は超買う！2023年に7768億円を投下して訪日消費で1位を獲得、中韓を上回る」と題する記事を掲載した。

記事は、同日に日本政府観光局が発表した2023年の訪日外国人客の消費調査を紹介した。それによると、昨年の訪日外国人による総消費額は2019年比で9．9％の増加となり、過去最高の5兆2923億円を記録した。

国・地域別では台湾が7786億円と最多で、全体の14．7％を占めた。以下、中国が7599億円（14．4％）、韓国が7444億円（14．1％）、米国が6062億円（11．5％）、香港が4795億円（9．1％）となった。

一人当たりの平均消費額は21万2000円で、19年比で33．8％増加した。費用別の割合は宿泊費（34．6％）、買い物代（26．4％）、飲食費（22．6％）、交通費（11．4％）、娯楽当サービス費（5．1％）の順だった。

台湾人の一人当たり平均消費額は18万7921円で、19年比で58．9％も増加した。台湾人の場合、最も多く使ったのは買い物代で、以下、宿泊費、飲食費の順だった。

なお、2023年通年の訪日外国人数は韓国が695万8500人、台湾が420万2400人、中国が242万5000人、香港が211万4400人、米国が204万5900人だった。記事は一人当たりの消費額でみるとやはり中国人観光客の購買力が旺盛で、買い物にかける平均額は11万9000円とすべての訪日外国人の中で「最強」だったと伝えている。（翻訳・編集/北田）