シンガポール華字メディアの聯合早報は6日、「電気自動車（EV）に材料を奪われ、日本の土鍋がピンチに陥る」とする記事を掲載した。

記事はまず、「世界的なEV市場の拡大により、日本の耐熱鍋を作る際の材料である鉱石のペタライトが『売れっ子』になっている。冬の鍋シーズンが到来する中、耐熱鍋を製造する三重県四日市市の業者は材料不足に不満をぶちまけている」と伝えた。

記事は、NHKなどの報道を引用し、四日市市などの特産の焼き物「萬古焼」の製造業者でつくる組合が、土鍋などの陶器の原材料となり、リチウムが含まれるペタライトの確保が難しくなっているなどとして、三重県の一見知事に支援を求める要望書を提出したこと、ペタライトの唯一の輸入先となっているジンバブエの山を中国企業が昨年買収したため確保が難しくなっていることを紹介した。

また、ペタライトは陶器の耐熱性を高める効果があり、四日市市では1959年から粘土に混ぜて土鍋を焼いていること、日本国内の土鍋の生産の8割を萬古焼が占めていること、ペタライトは以前はそれほど需要のあるものではなかったが、EV車の普及でリチウムイオン電池の原材料が不足したことに伴い需要が増加して、昨年以降、市場価格が4～5倍くらいまで上昇したこと、ジンバブエの鉱山を中国系企業が買収したことで日本向けの輸出が止められていることなども伝えた。（翻訳・編集/柳川）