2023年7月5日、香港メディアの香港01は、トヨタ自動車が全固体電池の開発で大きなブレークスルー（飛躍的前進）を得たと報じた。

記事は、同社のカーボンニュートラル先行開発センターの海田啓司センター長が4日に英紙フィナンシャル・タイムズのインタビューで「現在使われている液体バッテリーはとても大きくて重く高い。全固体電池を利用してこうした問題を解決する技術的突破口を用意した」と語り、全固体電池を利用して電気自動車（EV）の航続距離を現行の2倍でとなる1200キロに伸ばす一方、充電時間を現在の約半分となる10分以内に短縮できる能力を獲得したことを明らかにしたと伝えた。

そして、現在市場に出回っている動力電池のほとんどは液体電池であり、低コスト化により急速に普及した一方で、高温で発火、爆発するなどの不安定性による安全性のリスク、低温条件による性能低下、電池容量の少なさといった問題を抱えていると紹介。これに対して全固体電池は安全性が非常に高く、性能低下や安全リスクの要因になるリチウムのデンドライト（針状結晶）化が抑制できるほか、燃えにくく、破裂しにくく、電解液の漏れがなく、高温での副反応を起こさないといったメリットを持つとした。また、理論的には約4万5000サイクルの充放電が可能で、電池の寿命が大幅に延びると伝えている。

その一方で、業界内では全固体電池の実用化に向けてなおも多くの課題が存在すると認識されており、自動車メーカーや電池メーカーが固体電池を大量生産する上での最大の問題が、コスト管理と製造の難しさにあると指摘。現状、固体電池は薄型軽量化が難しい、一部のレアメタル原料が高価である、高い製造技術と品質管理能力が求められるといった理由から製造コストが液体電池よりも30％以上高くなると紹介した。

記事は、全固体電池で主導権の獲得を目指しているトヨタでも全固体電池製品のリリースが2025年以降になり、量産体制が整うのは27年以降になる見通しだとしつつ、その実現に向けて着実に技術の蓄積を重ねていることもうかがい知れると紹介。2000年から2022年3月末までにトヨタが出願した固体電池関連の特許件数は1331件で、2位の企業に3倍の差をつけて世界トップに立っているとした。また、上位5社のうちサムスンを除く4社がすべて日本の企業であり、いかに日本の自動車、電池業界が全固体電池の開発を力を注いでいるかを伝えた。（翻訳・編集/川尻）