2023年6月14日、中国メディアの北京商報は、これまで電気自動車（EV）の開発に消極的だった日本のメーカーが、固体電池で巻き返しを図ろうとしていることを報じた。

記事は「これまで純EV路線に抵抗を示してきたトヨタがついに『正直』になった」とし、トヨタが株主総会前日の今月13日に新たな固体電池技術でブレークスルーを実現し、実用化すれば1回の充電で1200キロ走行でき、なおかつ10分以内に80％の充電が可能というガソリン車の使い勝手に一層近づくEVを生産できるようになることを発表するとともに、26年にはこの次世代電池を使った純EVを発売し、27〜28年には量産体制に入る計画を示したと紹介した。

また、同社がこれとは別に、低コストなリン酸鉄リチウム電池を26〜27年に量産する計画も発表したと伝えた上で、外部からは今年4月に佐藤恒治氏がCEOに就任したことで同社のEV戦略の転換が加速したとの見方が出ていると紹介。佐藤氏が以前に自動車業界の現状について「生死に関わる局面を迎え、競争が非常に激しくなっている。われわれは既存の概念を飛び出したい」と語っていたとし、全固体電池の技術開発加速が発表されるとトヨタの株価が大きく上昇したと伝えている。

さらに、トヨタのみならず日本のバッテリー産業全体が固体電池技術による巻き返しを狙っており、日産も25年までに固体電池の量産テストを実現し、28年に固体電池搭載車を発売する計画を発表したとしている。

記事は、現在主流となっている液体電池にはバッテリー電解液の存在によるエネルギー密度の不足、充電効率の悪さ、発熱、炎上しやすく安全上の事故が頻発するという欠点が存在するのに対し、固体電池は耐高温性とエネルギー密度の高さを兼ね備える一方でコストの高さ、導電率の低さが課題になっていると指摘。国際戦略研究者の陳佳（チェン・ジア）氏が「固体電池が持つ導電率、界面接触の問題が解決されて量産が進めばコストも大きく下がり、非常に大きな市場が開けてくる」との見方を示したことを伝えている。

そして、業界では以前より固体電池がEVのさらなる発展の突破口になると認識されており、中国では寧徳時代が2016年に、BYDも18年に固体電池の研究開発に乗り出しているものの、製作コストの高さをはじめとする種々の原因により遅々として開発が進まない状況が続いてきたと指摘。日本の科学技術振興機構によれば全固体電池の製作コストは現在主流のリチウムイオン電池の4〜25倍となっており、量産化にはコストを低減する技術の開発が不可欠だと伝えた。（翻訳・編集/川尻）