2014年7月16日、環球時報は記事「中国が米国に取って代わり主要な脅威に＝歓迎されるようになった米国」を掲載した。

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米民間世論調査機関ピュー研究センターは14日、世界44カ国の4万8643人を対象に実施した世論調査の結果を発表した。報告書は米国に代わって中国が主要な脅威になったと結論づけているが、調査結果と合致しない結論だと環球時報は反発している。

報告書冒頭は米国の盗聴に関する設問から始まるが、「米国は個人の自由を尊重している」との回答は従来調査より低下した。欧州やラテンアメリカでは米国を支持する比率は中国をはるかに上回っているが、アジアやアフリカではほぼ五分。中東では米国の支持は中国寄りもはるかに低い。

中国の隣国を対象に中国との軍事衝突を懸念するかとの質問では、フィリピンでは93％、日本で85％、ベトナムで84％が懸念すると回答した。これらの国々では中国が主要な脅威と見なされているわけだが、しかしパキスタンや中国、マレーシア、インドネシアでは米国こそが主要な脅威だ。

また、調査は中国の成長に対する米国の焦りを浮き彫りとした。「米国は世界の経済的リーダー」との回答は40％。2008年の前回調査から9ポイント低下した。一方、「中国は世界の経済的リーダー」との回答は12ポイント増の31％に達している。「将来的に中国が米国を追い越す」との回答は18ポイント増の50％に達した。米国では「すでに中国に追い抜かれた」との回答が49％に達している。（翻訳・編集/KT）