中国メディアの新浪網は16日、日本サッカー協会（JFA）が代表選手の母校に「育成還元金」を支払うことに、中国のサッカーファンから嘆き節が聞こえてきたと報じた。

記事は、日本が今回のワールドカップ（W杯）カタール大会でドイツ、スペインという強豪を破り、前回大会準優勝のクロアチアにPK戦で惜敗するなど躍進したと説明。その上で、日本の報道を基に、JFAがW杯に出場した選手らの母校・クラブに「育成還元金」を支給することを決めたと報じた。

JFAは15日の理事会で、カタール大会に出場した日本代表26選手が満11歳の4月1日から満21歳の3月31日までに所属したクラブ、学校などに一律30万円を支給することを決定した。支給総額は7500万円になる。この「育成還元金」の支給は前回の2018年ロシア大会から行われている。

新浪網の記事は「30万円と聞くと少ないようにも思えるが、一部の学校はこの資金を選手のスカウトや設備の修繕に当てることで、未来の堂安律、田中碧、久保建英らの育成に役立てる。まさに、日本サッカーにとっては『百利あって一害なし』の好循環である」と述べた。

一方で、「中国の無数のサッカーファンからため息が漏れており、中国サッカー協会はここ数年何をしてきたのかと問うている」とし、「日本は還元金があるが、われわれは貢ぐだけ」「中国では代表選手を輩出した母校が上に袖の下を入れているんだっけな」「もし中国代表がW杯に出場したら、中国サッカー協会は選手の家や母校から金を徴収するだろう」などの声が上がったことを伝えた。

記事は、「こうしたコメントはやや冗談や皮肉が混じったものだが、中国サッカーがうまくいかない原因を明らかにしているとも言える」と指摘。中国サッカー協会はここ数年で10～15億元（1元＝約20円）に上る「調整費」を受け取ったが一体どこに使ったのかという批判や、中国スーパーリーグのクラブが財政難から給与未払いに陥ったり解散したりしている時にサッカー協会は何をしたのかという疑問の声が出ているのも事実だとした。

その上で、サッカーの発展には協会のマネジメントやサッカー文化の普及が不可欠だと指摘。「26年のW杯からは出場枠が48に増え、アジアは8．5枠。中国の現在の状況を見ると、それでも本大会出場は難しい」とし、「中国サッカーには（日本のような）好循環が形成されておらず、目先の利益をむさぼり、一気に食い尽くして太りたいという焦りだけでは、何をやっても成功することは難しい」と断じた。（翻訳・編集/北田）