日本の食料価格が41年ぶりの高水準となったことが、中国でも注目を集めている。

中国メディアの三聯生活週刊は23日、日本の報道を引用する形で、総務省が21日に公表した9月の全国消費者物価指数の内容を報道。それによると、価格変動が大きい生鮮食品を除く総合指数が前年同月比3．0％上昇、食料では4．6％も上昇し、およそ41年ぶりの高水準を記録した。

三聯生活週刊はまた、食用油が前年同月比で37．6％上昇したほか、エネルギーでは電気代とガス代がそれぞれ20％前後（21．5％、19．4％）上昇したことを伝え、専門家からは「円安が続いていることから今後も上昇が続くとみられ、賃上げが物価上昇に追いついておらず、国民の負担はさらに重くなる」との分析が出ているとした。

これについて、中国のネットユーザーからは「これは面白い」「日本はようやくインフレになったね、おめでとう」といった声がある一方、「それよりもまず自国の物価上昇について研究せよ」「大して高くなっていない。中国では今年豚肉がまた5割も値上がりした」「卵でさえ1パック7元（約140円）近くになっている」「中国もコメ以外の主要な食品の価格はどれも相当上がってるぞ」「自分のところ（中国）の管理をしっかりせよ」といった声が多くを占めている。（翻訳・編集/北田）