2022年10月20日、中国のポータルサイト・百度（バイドゥ）に、「10年前なら日本車を選ぶのが正解だったが、今は日本車を選ばないことが正解だ」とする文章が掲載された。

文章は、電気自動車（EV）が台頭する中で、日本の化石燃料車へのプレッシャーがますます強まっており、今年1〜6月における中国の化石燃料車販売台数が前年同期比で23％前後も減少したと紹介。特に大きな打撃を受けているのが日系ブランドで、今年1〜8月の中国乗用車市場における日系ブランドのシェアが19．5％と20％の大台を割り込んだと伝えた。

その上で「すべては、時代が変わったからだ。新エネ車時代がすでに幕を開けたのである」とし、10年前であれば低燃費でメンテナンスコストが低く、品質も安定してた日本車を購入するのが消費者としては正しい選択だったものの、時代が変わり、新たに登場した新エネ車の前では化石燃料車の低燃費はもはや「笑い話」であると指摘。化石燃料車と遜色のない燃料コストの低さを誇るEVやプラグインハイブリッド車には価格面での優位性もあり、もはや日系車は競争力を失ってしまったとしている。

また、燃費以外にも中古車の値崩れ率の低さも日系車を選ぶ大きな理由だったものの、これも新エネ車の普及とともに「神話」が崩壊しつつあり、日系車の3年値崩れ率が高まる一方で、中国ブランド車を含む新エネ車の値崩れ率はどんどん低下していると主張した。

記事は、「化石燃料車のうまみを捨てたくない日本の自動車メーカーが、EV化の波の前で前後不覚な状態になってさまよっている」と指摘。「日本の工業生産高の40％近くを占める一大支柱産業で、国内に530万人分の雇用を生み出している日本の自動車工業は新エネ車分野の技術的な蓄積に乏しく、現在の自動車市場ではますます受け身の状態を余儀なくされつつある」とした。

そして最後に「世界の自動車産業は100年に一度の大きな変革を迎えている。中国国産自動車産業の時代が本当にやってくるのだ。日系、ドイツ系といったこれまでの自動車の巨塔は、没落した貴族のように徐々に歴史の舞台からフェードアウトしていくのだ」と結んでいる。（翻訳・編集/川尻）