ビジネス情報などを紹介する中国メディアのDT財経はこのほど、自国の食文化の現状と変化を紹介する記事を発表した。さまざまな状況を列記した上で、「食にこだわる」ことで代表的な国をフランス、そうではない国として米国を挙げ、「中国人の未来がどちらに似てくるかは、すでに答えが出ている可能性が高い」と主張した。

「食へのこだわり」が衰退した大きな原因の一つが、大家族の消失だ。最新の人口調査によれば、中国で１世帯を構成する平均人数は3人を下回った。かつてのように「大勢の家族のために時間をかけて調理する」ことに対しての動機を失いがちだ。

食材を3時間も5時間もかけて煮込む光景は、もはやネット投稿用の素材になった。そうでもないかぎり、モチベーションを持てないのだ。また若者は、食後の食器洗いのことを考えただけでも、調理の意欲を失ってしまう。

結果として、若者の食生活は家庭においてもファストフード化した。多くの人が調理済み食品を購入し、電子レンジを使った「ワンタッチ加熱」で食事を用意する。宅配で取り寄せた料理を食べ、次の食事には食べ残しを「ワンタッチ加熱」するだけで済ませる場合も多い。

2019年から20年にかけては、キッチン用小型家電の売り上げが急増した。しかし21年には落ち込んでしまった。「人々が調理に再注目している」との見方は、幻想だった。多くの人は「素晴らしい生活」をしているイメージを求めただけだった。そのために、目新しいキッチン用家電を衝動買いしたことが、一時的な売り上げ増の実情だった。

キッチン用小型家電の売れ筋商品は、ソーセージづくり用の腸詰機、ヨーグルト製造機、串焼き機、麺練り機、もやし栽培機などだった。中国家電ビジネス協会の張剣鋒常務副会長は「小型家電の研究開発のための投資を決めるカギは今後、既存の製品に研究を追加するのではなく、新たな分野の製品開発だ」と説明した。メーカーにとって、消費者に新たなイマジネーションを提供することが重要になっていくとの考えだ。

新型コロナウイルス感染症のために、飲食店に足を運んで食事をすることにもブレーキがかかった。そのために増えたのが、家庭へのデリバリーだ。経済面では中間層に相当する人が、特に多くデリバリーを利用している。ただし中間層の人々の場合、将来の不確実性を考慮して、出費を抑える傾向も強い。その結果、普段は「費用対効果」がよいと思われるデリバリー食品で「間に合わせ」に済ませて、週末などになりようやく外食をして、「命の洗濯」をするパターンが発生した。

これらの状況により、中国の「食の世界」で進行しているのが、画一化という現象だ。企業が経営するデリバリー・サービスで届けられる食べ物は、どの家庭に届けられる場合でも均一だ。つまり、多くの家庭が同じ缶詰を買って食しているのと同様の状況だ。

そして人気が出ている料理は焼肉と火鍋（鍋料理）だ。21年上半期についてのある調査によると、上海市と南京市では、「美食」についての検索回数累計が最も多かったのは焼肉で２番目が火鍋だった。重慶市では火鍋がトップで焼肉が第2位だった。

この状況は、業界側にも利点がある。複雑な調理をこなせる調理人を必要としないことだ。また、味を一定にすることも容易だ。デリバリーや飲食店ではチェーン化が進んだ。そのような業態では、セントラルキッチンで可能な限りの加工をして、店舗での手間をできるだけ省くことに努力する。その結果、店舗においての調理師の経験が不要になっている。技術力ある調理師ならば、高級飲食店で働くことができるが、一般的な調理師が働ける場は少なくなった。

中国の飲食店といえば、厨房では調理人が「鍋を振って炒め物を作る」光景が一般的だった。しかし、大都市では、炒め物をメニューの主力とする庶民的な飲食店が減少している。炒め物を食べようと思えば、高級なホテルや飲食店にいかざるをえなくなる変化が進行中だ。客の注文に応じて、新鮮な食材の処理から始めて炒め物を作る飲食店が健在なのは、四川と重慶、広東、広西ぐらいの地域に減少してしまったという。

これらの状況の根本的な原因になっていることは、人々の間で「自分を向上せねばならない」や「時間が足りない」といった意識が強まったことだ。人々は疲れてしまい、もはや「どうすれば本格的でジューシーな肉まんを食べることができるか」と思いをめぐらすことが嫌になってしまった。

人々が時間に追われる状況は、今かかえている仕事にだけ由来するのではない。「より多くの動画を見たい」「引っ越しを考えたい」「転職したい」「チャットをせねば」など、限られた時間のなかで、自分自身を次々に「切り替えて」、多くのことをこなすようになった。多くのことを次々にこなさねば、チャンスを逃がすかもしれないという恐怖感が発生する。さまざまなことに優先順位をつけねばならない。「食」の優先順位は後退した。

「食」について、「均質なものでも気にせず、手っ取り早く食べられることを優先する」状況は、米国のファストフード文化と同じだ。経済開発機構（OECD）の16年の調査では、先進国国民のなかで飲食に費やす時間が最も長いのはフランス人で、平均で１日当たり2時間13分だった。米国人は1時間2分と、フランス人の半分以下だった。中国人は1時間40分だった。

「食」について、中国人の未来が米国人とフランス人のどちらに接近していくか。答えはすでに出ている可能性が高い。（翻訳・編集/如月隼人）