中国メディアの天目新聞は26日、中国のSNS・微博（ウェイボー）上に「北京市民に買いだめは必要？天目新聞の記者が何軒ものスーパーを実際に訪ねてみた」と題する記事を投稿した。

記事は、「現在、野菜や果物、肉類などの各種物資の供給は十分だ。スーパーでもすでに在庫の確保と補充回数が増やされ、購入量が大幅に増加した際には適宜補充することで棚が空になることはない。多くのスーパーチェーンでは産地や工場から直接仕入れることで、普段の3〜4倍の在庫量となっている」とし、北京各地のスーパーの様子を撮影した動画を投稿した。動画の中でイチゴを売る店員に記者が「値上げはしましたか？」と聞くと、店員は「値上げはしていません。この3日間ずっと（600グラムで）20元（約390円）です」と答える様子や、スーパーの中に「理性的な消費を」とのメッセージが表示される様子も見られた。

さらに、北京市商務局の趙衛東（ジャオ・ウェイドン）副局長の話を引用し、「最近のモニタリングによると、北京市の加工済み食品や石油製品の取引は安定しており、在庫も十分で、その量は北京市の住民の30日間の消費需要を満たすことができるものだ。全体的に各種の生活必需品の供給源は十分に安定し、その供給は保障されている」と伝えた。

しかし、中国のネットユーザーからは「買いだめすることは正解」「備えあれば憂いなし」「彼らを信じないで。急いで買いだめしてください」「買いだめするかどうかは個人の自由でしょう？」と買いだめを肯定するコメントや、「たったの30日間？思っていたよりも短い（泣）」と在庫量を心配するコメントが寄せられた。

また、「私のところの食べ物の値段はこんなに安くないよ…」と地域による価格の違いを指摘する声や、「私は買えないことを恐れているんじゃなくて、突然封鎖になって買う機会を奪われることを恐れているんです」と訴える声も上がっている。（翻訳・編集/刀禰）