2014年5月22日、スイスの国際ビジネス教育・研究機関IMDは主要60カ国・地域を対象にした2014年度国際競争力ランキングを発表、日本は昨年より3ランク上昇し21位となった。中国は2ランク下落し、23位だった。環球時報（電子版）が伝えた。

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ランキング首位は前年に引き続き米国だった。景気回復に伴う米国の技術やインフラ整備における強みが評価された。2位はスイス、3位はシンガポール、4位は香港だった。日本は2012年が27位、2013年が24位、今年が21位と連続上昇を維持している。円安の影響により海外市場における競争力が上昇した。韓国は4ランク下げ、26位だった。

一方で、新興国の競争力低下が目立った。中国は昨年から2ランク下落、2012年と同じく23位となった。インドは4ランク下落の44位、ブラジルは3ランク下落の54位だった。

IMDの国際競争力ランキングは1989年に開始、その年のランキングでは日本が首位、米国が3位だった。（翻訳・編集/藤）