2014年5月15日、環球時報は、世界銀行が購買力平価（PPP）換算の国内総生産（GDP）推計で、中国の経済規模が2014年に米国を抜いて世界一になるとの見通しを示したことに関する米国メディアの報道を紹介した。

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14日付ニューヨーク・タイムズは「中国は当面、米国を超えることはない」と題した記事で、「いつも冷静な観察者たちも、このニュースを中国が米国を追い抜こうとするシグナルだと捉えている」とした一方で、「軍艦や軍隊の数を計算しただけでは、誤った軍事力比較に陥りがちなのと同様に、GDP統計が生み出すものは、中国経済の台頭におけるねじ曲がった姿だ。多くの実質的な指標を見れば、中国経済はまだ米国に及ばない」と指摘した。

CNNテレビは12日、「中国は本当に米国を追い抜こうとしているのか」と題し、「PPPを唯一の指標とするのは問題だ。国力比較では実勢レートを用いるのが好ましい」とした上で、「中国当局も世界銀行の見方には態度を保留している。中国は先進国に比べれば依然として貧しい国であることを忘れてはいけない。1人当たりGDPでは、トップ争いどころか、上位30カ国にも入らない」と指摘した。（翻訳・編集/NY）