2021年2月1日、韓国・ノーカットニュースは、2019年7月に始まった日本製品不買運動の影響が続き、今年も韓国各地のユニクロの閉店が相次いでいると伝えた。

記事によると、韓国最大の売り場面積を誇っていた明洞（ミョンドン）中央店をはじめ、水原（スウォン）駅内のAK水原店、大田（テジョン）ホームプラス儒城（ユソン）店が1月に閉店しており、今月18日には釜山（プサン）ユニクロホームプラスアジアード店が閉店する。昨年12月にはショッピングモールや大型スーパー内に出店していた8店舗が閉店している。

明洞中央店は11年11月にオープン。世界で2番目の規模の路面店として注目を集め、オープン初日には売上高20億ウォン（現在のレートで約1億9000万円）を記録する人気店だった。

韓国ユニクロの20会計年度（19年9月～20年8月）の業績を見ると、売上高が前年比54％減の6297億ウォンで、営業赤字が883億ウォンに達している。記事は「日本製品不買運動の影響が目で確認できる」と指摘している。

この記事に、韓国のネットユーザーからは「久しぶりに気分のいいニュースだ」「コロナでつらい時に、このニュースを見て一日すがすがしく過ごせそう」「こういうニュースを引き続き聞きたい」「ノージャパンは選択ではなく必須だ」「不買は継続するぞ」「じわじわと追い込もう」「この国からみんな撤退させよう」「ユニクロ以外にも、日本製品はどれもノージャパンでいこう」など、不買運動の成果を喜ぶ声や、不買運動の継続を呼び掛ける声が殺到している。（翻訳・編集/麻江）