2014年4月23日、日本の国立がん研究センターの研究によると、がんと診断された日本人が1年以内に自殺する危険性は、がん患者以外の約24倍に達することが分かった。環球時報（電子版）が伝えた。

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同センターは、全国9府県に住む40〜69歳の約10万人を対象に、1990〜2010年までの約20年間にわたって追跡調査を行った。

その結果、561人の自殺者のうち、がんと診断された人は34人だった。がん患者以外の自殺の危険性を1とした場合、がん患者が1年以内に自殺する危険性は23．9に達していることが明らかになった。一方で、診断後1年を経過した場合には、自殺の危険性は1．1に低下しており、大きな差は見られなかった。

日本では、2人に1人ががんを患い、日本人の死亡原因の約3割を占めている。ただし、医療技術の進歩などにより、03〜05年の統計では5年以上の生存率は5割を超えており、特に早期に発見された場合の5年以上の生存率は約9割に達している。

研究を分析した国立精神・神経医療研究センターの山内貴史研究員は「がんが一般の人に与えるイメージは死であるため、診断後に精神的ダメージを受けたり、治療によってライフスタイルが変わったり、一部の人は失業するなど、多数の要素が自殺のリスクを高めているのだろう」とした上で、「医師は患者に対してがんの治癒率が向上していることなどを十分に説明し、精神的なサポートにも万全を期すべきだ」と語っている。（翻訳・編集/HA）