2021年1月19日、中国のポータルサイト・百度に、「中国では電動バイクが街を埋め尽くしているのに、どうして日本人は電動バイクを買わないのか」とする記事が掲載された。

記事は、中国が自転車大国だったのはすでに昔の話であり、時代の流れとともに自転車は「電動車」と呼ばれる電動バイクに代わっていったとし、電動バイクは今や中国の各家庭に1台はあり、2台以上所有する家も少なくないという「国民の足代わり」的ツールになったと紹介した。

その一方で、日本では電動バイクの姿を見かけることは難しく、逆に自転車に乗っている人が多いと指摘。日本自転車産業振興会のデータでは、2018年の自転車保有台数が6606万台と、1世帯に2台程度の保有率となっていることを伝えた。

その理由として、公共交通が発達し、道路が狭い日本の交通事情において自動車は使い勝手が悪い部分があり、短距離移動では自転車を利用する人が多いと説明。さらに、日本の自転車の多くは変速機構が付いて快適にこげ、値段も手頃であるといった特徴を紹介している。

また、中国のように電動バイクではなく自転車を選ぶ理由については、中国とは違って「買ったらすぐ乗れる」というわけではなく、ガソリンエンジンの二輪車や原付自動車と同様に免許を取得したり、車両登録を行ったりといった条件やプロセスを経なければならない点を挙げた。さらに、坂の多い日本ではバッテリー切れが容易に起こり得る上、充電スポットの整備も進んでいないことから、電動バイクが日本の消費者から「使える外出ツール」として認識されていないと論じた。（翻訳・編集/川尻）