2014年4月8日、香港紙サウスチャイナ・モーニング・ポストは、外国企業がさらに中国で発展するには、傲慢（ごうまん）さを捨て、中国を理解しようとする態度が必要であると指摘した。9日付で新華社が伝えた。

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中国の改革開放に伴い、多くの外国企業がここ数十年で中国に進出し、資金や技術、管理能力、商業モデル、人材開発などさまざまな方法を中国経済にもたらしてきた。しかし、中国における外国企業の進出には二分化の現象が見られる。

まず、中国に進出したことで、中国が世界最大の市場となった企業。例えば、ケンタッキーフライドチキンは中国が世界の売り上げの半分以上を占めている。他にも、米ゼネラルモーターズや独フォルクスワーゲン、独BMW、米アップルなどが挙げられる。

しかし一方で、中国に進出したものの、最後には撤退していった企業も多い。米家電量販店最大手ベスト・バイや米玩具メーカーのマテル、独家電量販チェーン大手のメディア・マルクト、ネットオークション世界最大手のイーベイ（eBay）などが代表的な例だ。同じ外国企業でも、このように差がついてしまったのはなぜだろうか？

それは、外国企業が当然のように世界の他の市場と中国市場を同じだと考える間違いから来ている。他国市場で成功していれば、中国でも同じように成功できると考え、同じビジネスモデルが中国でも通用すると考えているのだ。しかし、実際の中国市場は他の市場に比べずっと複雑で難しい。外国企業は、他の市場では成功したという傲慢さを捨て、謙虚な態度で中国市場の違いを理解し経営に臨めば、さらなる発展が期待できるだろう。（翻訳・編集/藤）