2014年4月4日、人々が恐れる不動産バブルはすでに一部の国に深刻な結果を招いているが、依然として至る所で膨張を続けている。中国紙・参考消息（電子版）が伝えた。

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スペイン紙エル・ムンドは2日、欧州中央銀行のマリオ・ドラギ総裁がユーロ圏における不動産バブルのリスクを警告したと伝えた。ロンドンはその典型的な例だろう。そのほか、ブラジルや中国、トルコなど経済発展が急速に進む国や、北米のマイアミ、サンフランシスコ、トロントなどの大都市、さらには11年に不動産取引が許可されたキューバなどが、不動産バブルの脅威に直面している。

2013年、ロンドンの住宅価格は12％上昇。今年1月だけでも平均住宅価格が9875ユーロ（約138万円）値上がりした。チャールズ皇太子も「ロンドンの住宅価格の上昇で才能ある若者が逃げていくだろう」と言及。多くの英国人は高い利益が得られるという理由で、自身の所有する住宅を不動産市場へ投入している。

北米のサンフランシスコ、マイアミやカナダのトロントでも住宅価格の上昇と部屋不足の問題が見られる。サンフランシスコの家賃は昨年12．3％上昇し、家の購入も敷居の高いものとなった。マイアミでは経済危機で住宅価格が一度下がったものの、安い価格が世界中の購入者を引きつけたことで、価格が反騰した。トロントの住宅価格は危機の間も上昇し続け、これに対しカナダ銀行（中央銀行）は政策金利を1％に据え置き、多くの人がより簡単に住宅ローンを組めるようにした。

キューバの不動産バブルは特に興味深い。2011年に政府が不動産取引を許可して以来、住宅価格は上昇し続け、非合法の仲介業者まで現れた。また、ブラジルではサンパウロとリオデジャネイロの住宅価格が2008年以来上昇しており、トルコも不動産バブルの脅威からは逃れられない状況だ。

中国も以上の状況と大差はないが、唯一違うのは不動産バブルの誘発ルートだろう。中国では中産階級が増大し、政府は不動産市場を開放、多くの大都市で住宅建設が大々的に実施された。しかし、多くの購入者は投資目的であったため、新設された郊外の住宅地はゴーストタウン化。中国では史上最悪の不動産バブルに陥っている。（翻訳・編集/藤）