2014年3月14日、「釣魚島の真相（Diaoyu Islands: The Truth）」と題された映画が米ロサンゼルスで上映されたことに、中国ネットユーザーが注目している。

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この映画は、米モナレックス社製作のドキュメンタリー作品。プロデューサーのクリス・ニーブ氏は「釣魚島（日本名：尖閣諸島）は、数世紀前からずっと中国のものだ」とし、「米政府は同盟国である日本に対し、すぐに釣魚島を中国に返還し、戦争犯罪について謝罪するよう働きかけるべきだ」としている。

このニュースに、中国版ツイッターには多数のコメントが寄せられた。以下はその一部。

「釣魚島は中国のもの、蒼井そらは世界のもの」

「良心のある米国人もいるんだね」

「ニーブ氏がホワイトハウスに入ればいいのに」

「日本人に見せて、羞恥心というものを教えてやれ」

「実は、地球の土地はみんなのものだ。しかし、日本人はいつも自分のものだと言い張る。だから対抗せねばならないのだ」

「中国市場に進出する布石じゃないか？」

「この人、絶対に米国では主流派ではない」

「米国は、ある問題において支持がほしいときだけすり寄ってくる。利用価値がなくなればポイだ」

「米国人には言論の自由がある」

「どうして中国国内ではこういうドキュメンタリーを撮れないのだ？ビビっているのか？」

「日本はこういう映像を学生にたくさん見せている。中国はどうだ？中国の学生は地図しか見ることができない。やっと映像にする人が現れたと思ったら米国人。中国の完敗だ」

「釣魚島がどこに属するかは、権力者とその子孫にのみ関係がある。一般市民には関係のないこと」（翻訳・編集/北田）