2020年10月17日、中国メディアの海峡導報社は、「中国にレーダーを先に破壊されたら台湾は瞬時に目が見えず耳も聞こえなくなる」との台湾の退役軍人の見方を伝えた。

記事は、「最近米国は台湾に対して7種類の武器を売却することを計画しており、台湾を『ハリネズミ』のようにして中国による攻撃の難易度を上げようとしている」と指摘。一方で、台湾海軍の退役少将で海軍司令部戦闘システム処処長などを歴任した孫海涛（スン・ハイタオ）氏は、「中国の国防予算は台湾の20倍以上であり、武力統一をするなら『斬首』及び『急所攻撃』の戦術をとることは必至。台湾のレーダーシステムが先に破壊され、データリンクが麻痺すれば、作戦システムは瞬時に目が見えず耳も聞こえなくなるだろう」と話していると伝えた。

記事によると、米国による7種類の武器売却について孫氏は「すべてを配置するに2～3年はかかる」と分析。「無人機は操作訓練を戦力の段階にまで高めるのにはかなりの時間がかかるほか、制空権や制海権での優位性がないと真の意味での『ハリネズミ』とはなり得ない」としている。

また孫氏は、中台間で衝突が発生した場合、「太平洋の反対側にいる米国がすぐに台湾を助けに来ることは期待できない」と指摘。「米軍が助けに来てくれるとしても、戦闘機が帰れなくなることを避けるために空母は台湾海峡を通ることはなく、台湾東部の安全な場所に留まる」との見方を示した。

さらに、「台湾は島であるため、最初の攻撃は空か海から来る。優れた制空権やレーダーなどがなければ、海軍は空からの一撃を受けることになる。攻撃を受ければ艦隊戦力は大幅に削がれることになるだろう」と予想した。

孫氏は、「米国は最初から最後まで台湾を駒として扱っている。米国の立場からすれば台湾は国ではないが、米国にとって台湾は役に立つ。米国の最大の敵である中国をけん制できるからで、台湾はこの2国の間で絶対的な自主性を保つことは難しい」と述べた。（翻訳・編集/山中）