2014年3月4日、環球時報は、「中韓が第2次世界大戦に関する遺産申請で対日攻防戦、日本は欧州メディアから疑問視される」と題する記事を掲載した。

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報道は、日本が“神風特攻隊”に関する史料を国連教育科学文化機関（ユネスコ）の世界記憶遺産に、“明治日本の産業革命遺産”を世界文化遺産にそれぞれ登録しようとしていることについて批判。

「中国は“南京大虐殺”を、韓国は“慰安婦”に関する史料を登録しようと準備しているが、自らの侵略の遺物を登録しようとする恥知らずな国はほかにない。ドイツもナチスに関する史料を登録してはいない」とした。

また、報道によると、多くの国の学者が「世界遺産は人類共通の価値と理念を保護するものである。これにかこつけて侵略の歴史を美化することは、人類の遺産を汚すものであり、後世の害となる」と述べており、韓国メディアも朴槿恵（パク・クネ）大統領の話を引用する形で「歴史を否定すればするほど、苦境に追いやられる。政治的な利益のためだけに歴史の真相を無視しては孤立するだけ」と指摘しているという。

さらに、英紙ガーディアンは「日本は“神風特攻隊”を“国に命をささげた英雄”としているが、世界的には“狂った自爆行為”ととられている」と指摘。ドイツメディアも「こうした自殺者を祭るために世界遺産に登録することは、ユネスコの“世界平和の保護”という目標に反している」と伝えているという。（翻訳・編集/北田）