中国紙・中国青年報は14日、「『座礁』した東京五輪、逆境の中、ふらつきながら前へ進む」とする記事を掲載した。

記事はまず、東京五輪について、「当初の予定であれば、今は開幕を10日後に控え、日本国内では聖火リレーがクライマックスを迎えるはずだった。だが突然やってきた新型コロナウイルスの流行により、五輪とともに聖火リレーのスケジュールも来年まで延期されてしまった」とした。

そして、日刊スポーツの報道を引用し、栃木県内最高齢の聖火リレー走者として選出された103歳の現役理容師、箱石シツイさんについて紹介。「11月に誕生日を迎え、来年の聖火リレーのときには104歳になる箱石さんのもとには、全国から多数の励ましの手紙や電話が寄せられている。箱石さんも、自分が動ける限りはやりたいと、聖火リレー延期決定後も、トーチを手にする自分をイメージして日々トレーニングに励んでいる」と伝えた。

一方で、「共同通信によると、6月末に公表された世論調査結果で、東京都民の半数以上が、東京五輪の来年開催に反対し、再延期または中止を支持していることが分かった。回答した1030人のうち51．7％がこうした見方をしており、来年の開催についても31．1％が簡素化や無観客など運営方式の見直しを望んでいる」と伝えた。

また、「ロイター通信が日本の十数人の感染症専門家に行ったインタビューでも、東京五輪が1年延期されて開催されても日本人に重大な健康リスクをもたらす可能性が提起されている」とし、大阪大学医学部附属病院感染制御部の森井大一医師が「日本は海外からの人の流入を止めているのであって、ウイルスはほとんど制御されていない。五輪のようなイベントを開催すれば、海外から多くの人がやってくるので、必然的に感染の数は急増することになる」との見方を示していることや、開発中のワクチンは100種類以上あるが、東京医科大学の濱田篤郎教授は「それまでにワクチンが開発されたとしても、世界中に行き渡らせることはほぼ不可能だ」と述べ、ワクチンの生産量が200を超える国と地域から選手だけで約1万1000人が参加する五輪に十分な量に達することはないとの見方を示していることを伝えた。

そして、「世論や専門家による五輪開催への消極的な態度」に対し、東京都知事選挙で史上2位の366万票を獲得して再選を果たした小池百合子都知事が、「政府の力を借りて何としてでも感染症に打ち勝ち、その勝利の証としてオリンピック・パラリンピックへとつなげていきたい」と述べたことを伝えた。（翻訳・編集/柳川）