中国のニュースサイト、上観新聞は7日、「日本の世論は東京五輪の来年7月開催に悲観的だが、もしかしたら中国が『強力な助っ人』として東京五輪が予定通り開催できるよう『見事なアシストパス』を送れるかもしれない」とする記事を掲載した。

記事は、6日発表されたジャパン・ニュース・ネットワーク（JNN）による世論調査結果で、東京五輪は来年7月に開催できないと思うと答えた人が77％に上ったこと、その1週間前に共同通信が東京で実施した類似の世論調査でも、「再来年以降に再延期すべきだ」と「中止すべきだ」を合わせると50％以上に上ったことを取り上げた。

そして、「東京五輪が予定通り開催できるかどうかは、新型コロナウイルス感染症のワクチンにかかっている」とし、「中国は、日本が予定通り五輪を開催するための『強力な助っ人』となる可能性が非常に高い」とした。

記事は、中国の国有製薬大手、中国医薬集団（シノファーム）傘下の中国生物技術による新型コロナウイルス不活化ワクチン候補の第3相臨床試験が6月23日に開始されたこと、新型コロナ不活化ワクチンの第3相臨床試験が実施されるのは世界初となること、また世界保健機関（WHO）によると、7月2日時点で臨床試験中の新型コロナワクチンは世界で18種類あり、うち7種類が中国勢であることを挙げ、「中国のワクチン開発は世界をリードしている」とした。（翻訳・編集/柳川）