2013年10月5日までの5日間、アジア最大の家電・IT（情報技術）見本市「シーテックジャパン2013」が千葉市の幕張メッセで開催され、約14万2千人が来場した。出展各社はスマートフォン、高品質液晶から電気自動車まで最先端技術を競った。

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今年の開催テーマは、「SmartInnovation―明日の暮らしと社会を創る技術力」。出展者は587社・団体で、うち海外は18カ国・地域から163社・団体が出展した。

中国からは昨年の2倍以上の46社・団体が出展。昨年は日本の尖閣諸島国有化をきっかけに日中関係が緊迫したため、直前に22社が出展をキャンセルしたが、完全に回復した格好だ。広東省東莞市の充電器メーカーの担当者は「産業は政治とは別。業績はいいですよ」と明るい声で語っていた。

中国の通信機器大手、華為技術（ファーウェイ）有限公司（本社・深セン）は、最新スマートフォン「Asend」やタブレット端末の新機種など多くの新製品を派手にアピール。シーテックには昨年に続き2回目の出展だが、東芝、富士通、シャープ、ソニー、NTTドコモなど日本の有力企業が隣接する中心エリアに、これら有力各社より大きなスペースを使用して技術力を派手にアピール、多くの来場者を集めていた。シーテック事務局によると、華為技術はこの見本市広報費用の大半を提供したという。ファーウェイの広報担当者は、「わがグループは世界全体を販売エリアとしており、アジアを代表するこの見本市は貴重な広報の場。産業と政治は別です」と話していた。

このほか、台湾から30社、香港から5社が出展。各ブースとも年々スペースが拡大しており、IT分野における中華圏企業の興隆ぶりが目に付いた。

2020年の東京五輪開催決定を受けて、東芝、ソニー、シャープに加え、三菱電機、パナソニック、日本放送協会（NHK）などテレビ、放送関連業界は8K、4K高精細テレビを展示、映像技術を競っていた。「電子」と「自動車」の融合も大きなテーマとなり、トヨタ、日産などの自動運転走行デモンストレーションにも注目が集まった。（取材・編集/SK）