2020年5月18日、環球時報によると、英紙フィナンシャル・タイムズは16日、「米国のエリート部隊は対中冷戦に対応できるだけの装備がない」とする記事を掲載した。

記事によるとフィナンシャル・タイムズは、「米トランプ政権が反テロ戦から地政学的なライバルとの戦いへと方向転換している中で、専門家からは中露が展開するハイテク戦争の面で特殊作戦部隊（SOF）の装備が不足しているとの警告が出ている」と紹介。「現在ではほとんどの人員が対テロ戦の任務を担っており、ペンタゴンが米軍をアフガニスタンからインド太平洋地区での中国対抗へとシフトする中で、SOFがどんな役割を担うのかはっきりしていない」とした。

そして、「米特殊作戦軍（Socom）のリチャード・クラーク司令官は、米軍は中露と競争して勝つための新たな能力を発展させる必要があり、これまでのような殺戮・捕虜獲得任務ではなく、サイバースキルを高めて影響力を発揮する行動に専心すべきだとの見方を示した」と伝えた。

さらに、「米国防省の関係者も、中国は米国の弱点を利用することを目的とした軍事支出と研究を向上させていると指摘している」と説明。「Socomの年度特殊作戦部隊産業大会の中でも、米国は中国に後れを取っている可能性があることが示され、新たな脅威について言及した際には米国の空、宇宙、通信分野でのこれまでの軍事的優位性が脅かされており、形勢の変化はわれわれが考える以上に速いとの指摘があった」としている。

また、「サイバーセキュリティーや米国と同盟国を分裂させる可能性のある敵によるソフトパワー戦略の面で米国は弱い」と分析。「軍事アナリストの中には、SOFはより多くの役割を担い心理戦を拡大すべきとの意見がある一方で、米軍は新たなステルス兵器と先進技術の発展を急ぐべきとの意見もある」と紹介した。

SOFの供給業者であるアンドゥリル社の最高戦略責任者であるChris Brose氏は、中国と毎日数十万の「戦い」があると指摘し、「われわれはスピード、変化、レベルなどの面で挑戦に対応できていない」と語ったという。また、「米国の衛星は中国によって盲目にされるか軌道から外されるかもしれない」との見方を示す一方、米中の争いが第三次世界大戦へと発展することはなく、「テーブルの下で互いに足をつつき合う」状態だとも語ったという。

記事は、「米国の特殊部隊はこれまで戦場で長年にわたって戦ってきたが、中国との戦いにおいてはこれまでと異なる状況に直面している」と分析。「中国はすでにミサイルや戦闘機、偵察機、盗聴、妨害技術などの武器を数多く開発しており、これらは米国が部隊や輸送、通信情報を隠すのを困難にしている」とした。SOFの元司令官は、SocomはGPSや衛星を使用しないで位置を定め、通信を行える作戦行動を計画する必要があるとの見方を示し、「米国はまだ中国などのライバルと直接戦う準備ができてはいない」と語ったという。（翻訳・編集/山中）