2013年9月7日(現地時間)、アルゼンチンの首都ブエノスアイレスで、2020年夏季五輪の開催地が東京に決定した。中国共産党機関紙・人民日報傘下の環球時報は9日付で発表した記事は韓国メディアの報道を引用し、このニュースにまで歴史問題を持ち出してきた。以下、記事の抄訳。

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過去5回にわたる立候補がすべて敗北という結果に終わったトルコのイスタンブールは、「オリンピックのイスラム世界における影響力を拡大する機会をまたも逸した」と落胆し、債務危機や高い失業率など経済的苦境にあえぐスペインのマドリードは、深くため息をついた。では、福島原発の汚染水問題という最も致命的な問題を抱えていたはずの日本は、いったいどのようにして“世界の同情の対象”になり得たのか？

五輪開催地に決定した日本は、今回の招致成功による経済効果と経済不況からの脱却に期待をかけて熱狂しているが、韓国紙・ソウル経済は社説の中でこれに冷水を浴びせている。「日本がもし隣国に対して苦痛を与えた(戦前の)歴史を無視し続け、原発の汚染水を垂れ流し続けるなら、そして五輪招致成功を機にさらに露骨な右傾化を続けるなら、2020年の東京五輪は多くの周辺諸国がボイコットする“ひとり遊び”と化するだろう」と警告した。(翻訳・編集/愛玉)