2013年9月8日、IOC（国際オリンピック委員会）はアルゼンチンのブエノスアイレスで開催された第125次総会で、2020年夏季五輪の開催地を東京に決定した。テンセント体育が伝えた。

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日本のネットユーザーたちは勝利の喜びと期待感を書き込み、「資金不足で増税がなければいいが」という不安もにじませている。また、韓国が福島周辺の水産物の輸入を全面禁止したことについて、「五輪を成功させることが一番の仕返しだ」という書き込みなどもあった。

五輪の開催地が東京に決定したというニュースが伝えられると、日本のネットユーザーたちからは「おめでとう東京、おめでとうニッポン。56年ぶりにもう一度素晴らしいオリンピックをしよう」など、続々と「勝利」を喜ぶ書き込みが行われた。

東京にとって一番の問題は、支持率の低さだった。IOCが行った2012年の調査によると、招致支持はわずか47％で、マドリードの80．2％、イスタンブールの73％に大きく差をつけられていた。招致委員会の努力によって、支持率は最終的に70％を突破している。国民の多くが招致成功に歓喜しているが、「オリンピックは好きだ。東京で開催されるのも嬉しい。しかし、経費が不足しても、寄付や増税を求めないでほしい」という不安も覗かせている。

開催地決定の2日前、韓国政府は日本からの水産物輸入禁止の範囲を拡大し、福島県およびその周辺7県からの水産物の輸入を全面的に禁止した。韓国政府は原発事故の影響と今後の見通しに懸念を抱き、日本政府の提供する情報が不足しているために今後の成り行きを判断できないとしている。だが、IOCは原発事故の影響を考慮に入れつつも、東京という選択を放棄することはなかった。日本のネットユーザーは興奮する一方で、韓国のやり方に不満を抱いている。

ネットには「韓国を参加禁止にしろ」「韓国人にはテコンドー以外に何があるの？韓国ボイコットに一票！」という書き込みが見られた。一方で、理知的な人々は、五輪成功を追い風として、日本政府は事故地域の復興を加速させることができると期待を見せている。（翻訳・編集/岡本悠馬）