2019年9月9日、米華字メディア・多維新聞は韓国メディアの記事を引用し、「レアアースの輸出制限以外にも、中国が米国に切れるカードはある」とする記事を掲載した。

記事はまず、中国は今年5月に米中貿易戦争のカードとしてレアアースの対米輸出に制限をかける可能性を示唆したと説明。「この他、中国は米国債の売却をもう一つの報復手段とすることを考えている」とした上で、韓国・ニューシスが「中国はレアアースや国債売却よりもっと強力なカードを持っている」と報じたことを伝えた。

記事は次に、「米議会諮問機関の米中経済安全保障調査委員会（USCC）が7月31日に開いた聴聞会で驚くべき事実が披露された。米国は抗生物質の97％を中国から輸入しているというのだ。以前、米メディアは、『国家経済会議（NEC）のゲーリー・コーン前委員長がプライベートな集まりで中国の薬品に対する依存について強調した』と伝えている」と説明。さらにニューシスの指摘として、「2000年以降、米国の多くの製薬会社や医療機器メーカーがコスト削減のため、次々と中国に生産施設を移した」「中国もハイテク産業の育成政策『中国製造2025』に製薬を入れ、医薬品原料の生産に力を入れている」ことを紹介した。記事によると、中国は世界の20％の医薬品原料を生産しているという。

記事は、中国が医薬品原料の輸出に制限を掛けたとすると、米国はインドなどに供給を求めることは可能だがそのコストは「非常に高い」と指摘。ある専門家によると、インドで医薬品原料を生産するには中国から70～75％の原料を輸入する必要があるそうだ。

ではなぜ中国はそのカードを切らないのか？。韓国・亜洲日報はまず、道徳的な理由、そして中国も欧米など先進国の医薬品に頼っている現状があると指摘する。しかし中国は以前から十分な反撃手段はあると米国に警告していることから、この「抗生物質」カードが貿易戦争の武器になる可能性は否定できないという。（翻訳・編集/和田）