2019年9月3日、新浪軍事は、東アジア地域に日米韓の第5世代戦闘機が100機以上集結する中で、中国が現在持つJ-20戦闘機の戦力体制ではおぼつかないとする記事を掲載した。

記事は「近ごろの報道で、米軍がアジア太平洋地域にF-35戦闘機を配備し、日本も同機を42機調達するほか、韓国も同機を配備すると伝えられている。そうなれば、日米韓で100機を超えるステルス戦闘機が集まることになり、東アジアの空中情勢は著しく悪化することは間違いない」とした。

そのうえで、米国は朝鮮半島危機という名目のもとで先進の武器装備を日本や韓国、米国のアジア太平洋基地に配備しているが、実際には中国をターゲットにしたものだと主張。米軍が日韓にF-22とF-35を長期間配備させる計画を持っているのも「北朝鮮対策という旗印を掲げながら、中国のJ-20就役に対抗する意図があるのは誰の目にも明らかだ」と伝えた。

そして、現状では中国が配備しているJ-20が南部と東部沿海地域の二つの作戦旅団に集中していると説明したうえで「しかし、J-20はF-35以外にもF-22とも対峙しなければならない。J-20の戦闘能力を高めるとともに、より多くのJ-20を配備する必要がある」とした。

記事は、J-20の戦力アップの前提となるのが国産エンジンの開発であると主張。「WS-10Bが一時的な需要を満たす中で、WS-15など先進性能を持ったエンジンの開発を急ぐことだ。これによりJ-20は完全な第5世代戦闘機となり、F-22に対抗する能力を持つことになる。そして、中国の空中作戦体制は防空型から攻防兼備型へと大きく転換することになるのだ」と論じている。（翻訳・編集/川尻）