2019年10月25日、韓国・マネートゥデイが「日本の飲食店の現状」を報じ、韓国のネット上で注目を集めている。

記事はまず、今月20日の日本経済新聞の報道を基に「世田谷区にある東京すし和食調理専門学校では、在学生の半数を外国人が占めている」「京都の有名なすし屋でも中国人職人がすしを握っていたり、かつてコンビニやファミレスなどの単純労働職に就いていた外国人が今や厨房にまで進出している」「日本食を受け継ぐ後継者が非常に不足している」ことを伝えた。

その上で「人口減少、過去最低の失業率などで人手不足に苦しむ日本が、移民国家を宣言し海外に人手を求めたために起きた現象だ」と指摘した。ほかにも、日本の若者のすし職人離れの原因や外国人職人のビザ問題、日本人の米離れなどの問題についても伝えている。

これを受け、韓国のネット上では「他人事じゃないな。すぐ韓国も同じ状況になるだろう」「韓国も日本と何ら変わらない。夢を持って大学の調理科に入っても、卒業後の現実は厨房で12時間労働。大変な職業」「韓国も調理師がいなくて困ってる。日本を心配してる場合じゃない」「韓国だけがそうなのか分からないけど、勉強や文化が現実とかけ離れてる。みんな目標が裁判官や医者、芸能人、公務員だけど、それじゃ社会が回っていかない」など韓国社会へ警鐘を鳴らすコメントが目立つ。

また「食べる側からしたら、丁寧に作ってくれればいい。そんなに長い時間をかけて厳粛に学ぶ必要があるのか疑問」「正直言って、すしは何年もかけて学ぶものじゃない。難しくもないし。かつてのバブル時代のせいじゃない？」とすし職人に対する疑問の声や、「安倍首相の経済政策はうまくいってるようだね」など皮肉る声も上がっている。（翻訳・編集/松村）