2019年7月17日、中関村在線は日本経済新聞社がまとめた2018年の「主要商品・サービスシェア調査」を引用し、過去に日本、韓国、台湾企業が主要な地位を占めていた液晶パネル市場において、中国企業が攻勢を強めていることを説明した。

記事はまず、大型パネルについて、世界1位の韓国・LGディスプレーと2位の中国・京東方科技集団（BOE）との間の差が縮まりつつあることを紹介。17年末にBOEが安徽省で世界初となる「10．5世代」の生産ラインを稼働させたことを伝えた。

記事は次に、スマートフォンに使用される小・中型サイズのパネルについて、18年は中国の天馬微電子とBOEが世界シェアの2位、3位となったことを紹介し、「17年はLGが2位、シャープが3位だった。（後退の）原因はアップル製スマートフォンの販売不振。一方、中国企業の大量出荷先である中国のスマホメーカーは販売量を伸ばした」と伝えた。（翻訳・編集/和田）